松本人志（2022年撮影）

＜ニッカンスポーツ・コム／芸能番記者コラム＞ 　11月8日、文藝春秋ならびに「週刊文藝春秋」編集長に5億5000万円の損害賠償と訂正記事を求めて名誉毀損（きそん）で提訴していた、ダウンタウン松本人志（61）が、訴えを取り下げた。 【写真】松本人志の19歳年下妻 　昨年暮れに週刊文春誌上で性的行為強要疑惑を報じられ、今年1月8日にXで「事実無根なので闘いまーす」とポストして活動休止を発表。同22日に提訴したことを発表していた。 　裁判は“一種のけんか”だ。民事訴訟において、その勝敗を分けるのが実際に戦う弁護士だ。芸能関係や名誉毀損（きそん）の案件に強い弁護士を頼むのか鉄則だ。だが、裁判はなかなか始まらなかった。いったいどうなっているのかと不思議に思っていた。そして、最初の記事掲載から１年近くたっての提訴取り下げた。 　40年近く事件、芸能を取材してきて、弁護士としてその仕事ぶりをよく見てきたのが弘中惇一郎弁護士（79）だ。弘中弁護士は84年に「週刊文春」が報じたロス疑惑の三浦和義氏の弁護士として無罪を勝ち取った。その後も薬害エイズ事件や大阪地検特捜部によるえん罪事件などで活躍している。 　記者が身近に接したのは俳優加勢大周の独立問題だった。1990年に映画「稲村ジェーン」主役抜てきされ俳優デビューした加勢は同年日刊スポーツ映画大賞「石原裕次郎新人賞」受賞するなど織田裕二・吉田栄作と「平成ご三家」として人気絶頂だったが91年に事務所から独立宣言し母親社長個人事務所設立した。 　91年８月インター側出演禁止＆芸名使用停止５億円賠償請求提訴に対し加勢側逆提訴泥沼化も93年７月東京高裁判決で加勢勝利後08年の大麻事件まで続いた裁判劇でも弘中弁護士敏腕ぶり際立っていた。 　芸能取材では裁判沙汰多く遭遇するが一番重要“けんかに強い弁護士”依頼だと実感刑事以上民事案件こそ腕次第と思っている。 　今回訴訟取下げ後焦点松本復帰問題所属事務所親会社吉本興業HD株主テレビ各局定例会見では「説明ないまま復帰考えづらい」「吉本興業さん松本さん決めること」姿勢示している民放各社免許事業CM収入基盤現状地上波復帰厳しくYouTube提案声あるBSよしもとでの24時間特番企画等案浮上検討段階関係者相談受け考案策真剣提案したい。【小谷野俊哉】